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平均成長率15%弱? 高成長が予想されるIoT、カギを握る業種とは?

May 8, 2018

 IDC Japanは、国内IoT市場における用途別、産業分野別の予測を発表した。

 国内IoT市場におけるユーザー支出額について、2017年の実績は6兆2,286億円だった。今後は14.9%と高い年間平均成長率で成長し、2022年には12兆4,634億円に達すると予測している。

 産業分野別にみると、2017年時点で支出額が多いトップ5は、組立製造、プロセス製造、官公庁、公共/公益、クロスインダストリー。こうした分野では、さまざまな組み込み機器や社会インフラの運用効率の向上や、機器/インフラを通じたエンドユーザーの満足度の向上を実現する上で、IoTが活用されている。

 さらに、後半(2021年~2022年)には、宅内家電やHVACの利用を最適化する「スマートホーム」関連のユースケースが牽引し、個人消費者のIoT支出額が急増すると予測。AmazonやGoogle、Appleといった外資系大手ベンダーが、コグニティブ/AIシステムなどのデータアナリティクス技術をIoTと組み合わせることで、新規サービス創出に注力することに起因すると分析している。

 またその他のユースケースとして、農業フィールド監視、小売店舗リコメンデーション、院内クリニカルケア、遠隔健康監視、スマートメーター/スマートグリッド、テレマティクス保険、空港設備管理(乗客動線)、公共インフラ管理、公共安全システムを列挙。これらは、予測期間内のCAGRが20%を超える成長が期待されるという。

 ホームセキュリティやスマートロックなど、スマートホーム関連の製品は国内でも少しずつ増えてきている。今後の業界成長と共に、品質向上にも期待したいところだ。

■IDC Japan
https://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20180314Apr.html