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今年中に動画広告は1600億市場に?「2017年 日本の広告費」徹底分析

April 27, 2018

 D2C、CCI、電通の電通グループ3社は、電通が2018年2月に発表した「2017年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2018年の予測を加えた「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

 2017年の総広告費は6兆3907億円で、そのうち「インターネット広告媒体費」は1兆2206億円(前年比117.6%)となる。2018年も前年比同様の成長率を維持し、同広告媒体費は1兆4000億円規模に達する見込み。今後も順調に成長を続けるとの予測だ。

 広告種別にみると、ディスプレイ広告(40.9%)とリスティング広告(39.6%)が大きなシェアを占めており、この2種類だけで全体の80%を占める。

 なお、現在のビデオ(動画)広告費の市場規模は1155億円で、シェアとしては9.5%。これはさらに広がり、2018年には約1600億円まで拡大すると試算している。

 また、デバイス別構成比は、モバイル広告が68.1%、デスクトップ広告が31.9%となる。こちらは2018年にはモバイル広告が70%以上に達する予測だが、モバイル機器の普及率を考慮すると、モバイルシェアの増加傾向について、将来数年にわたって継続する可能性が高い。

■電通
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/0328-009505.html